東京海洋大学について職員採用
東京海洋大学では、令和4年にビジョン2040?アクションプランを策定し、教職員が一致団結して大学改革を進めています。私達と共に大学運営に携わっていただける教職員や船舶職員等を求めています。
海洋資源環境学部門 准教授または助教(テニュアトラック)の公募について(応募期限R6.11.7)
募集人員 |
准教授または助教(テニュアトラック) 1名(常勤) (助教の場合はテニュアトラック制*を適用し、テニュアトラック期間は採用から5年とする。ただし、中間評価の結果によっては、5年を経ずに任期の定めのない常勤教員としての資格を取得することができる。) *本制度は、助教(テニュアトラック)を任期付きで雇用し、整備された環境のもと教育研究を推進し、教員としての適性について公正?厳格な審査を行い、本学助教又は准教授のテニュア(任期の定めのない常勤教員としての資格)を取得させることを目的とするものです。 |
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所属 |
学術研究院 海洋環境科学部門 |
担当する教育研究分野 |
海洋環境科学部門では、人類の持続可能な社会の構築に不可欠な海洋について、その動態の解明と環境の保全と利活用に関する諸課題を解決するために必要な知識と技術の教育、応用力のある高度専門職業人の育成を目指しています。海洋の環境および生態系は、物理学、化学、生物学、地学の要素が互いに密接に関連していることから、海洋環境科学部門は、二つの柱、すなわち水圏の様々な現象の基礎と相互の繋がりを教育研究する「海洋科学」系と、多様な海洋生物と環境との相互作用を教育研究する?海洋生物学?系で構成されており、各専門分野における教育研究だけでなく、専門以外の基盤となる基礎科目の教育にも力を入れています。 本教員公募は、海洋生物学に関する素養を有しつつ、海洋におけるプランクトンの生態、生理,生活史、分類、形態、等について、分子生物学的手法を駆使しフィールドワークを主体に,本部門の海洋生物学の教員と共に教育研究を進めることができる人材を求めています。 当該教員には、また、大学院海洋科学技術研究科における教育研究にも携われる十分な研究業績を有し、本学の生物学系基礎教育、学芸員養成課程に係わる教育、練習船を用いた実習にも積極的に取り組んでいただきます。 採用にあたり、本部門の採用予定教員には職位を考慮して、海洋の生物系科目に関わる教育研究を行っていただく予定です。当該教育研究分野に所属している教員が担当もしくは分担することが想定される科目には以下のものがあります。 [学部] 生物学I及びII、基礎海洋学、生物学概論、生物学実験、海洋学実習I及びII、海洋生物学実験IV、海洋生態学I、フレッシュマンセミナー、博物館学III及びIV、博物館学実習I及びII、セミナー、卒業論文など [大学院博士前期課程] 浮遊生物機能論、浮遊生物生態学、浮遊生物学特論、海洋資源環境科学特別演習、海洋資源環境科学特別研究など [大学院博士後期課程] 浮遊生物学特論、環境保全システム学特別演習、環境保全システム学特別研究 |
待遇等 |
テニュア中間評価及びテニュア審査 |
応募条件 |
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応募期限 |
令和6年11月7日(木)必着 |
採用予定 |
令和7年4月1日以降のできるだけ早い時期 |
提出書類 |
各原本1部(3以外はA4判)、および、1から8の各PDFファイルを格納した電子媒体(USB、CD-ROMなど)
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書類提出先 |
〒108-8477 東京都港区港南4-5-7 ※封筒に「海洋環境科学部門准教授または助教(テニュアトラック)応募書類在中」と朱書きし、簡易書留とすること。 ※応募の秘密は厳守し、応募書類は本選考の目的以外には使用しません。また、提出書類は原則として返却せず選考終了後に当方で責任を持って処分します。 |
選考内容 |
一次選考:書類審査 注:選考に当たって面接等を実施する場合の交通費等は自己負担とします。なお、面接方法(対面?オンライン等)、時間?場所、内容等の詳細は、別途一次選考通過者に連絡します。 |
選考結果の通知 |
第一次選考(書類審査)の結果は、令和6年12月中旬頃までに通知します。 第二次選考(面接などによる審査)の結果は、令和7年1月下旬頃までに通知します。 |
照会先 |
東京海洋大学 学術研究院 海洋環境科学部門長 北出裕二郎 Tel:03-5463-0447 E-mail: ykitade@kaiyodai.ac.jp |
その他 |
東京海洋大学の専任教員の定年は満63歳(当該年齢に達した年度の末日で退職)です。本人の希望により、引き続き最長2年間の再雇用制度の適用が可能です。 東京海洋大学は、「男女共同参画行動宣言」を定め、女性研究者支援を含めた男女共同参画を推進しています。本公募においても女性からの積極的な応募を期待します。 東京海洋大学では、改正健康増進法(平成30年法律第78号)及び東京都受動喫煙防止条例を踏まえ、キャンパス内を原則禁煙とすることをはじめとする受動喫煙防止の徹底に取り組んでいます。 東京海洋大学では、全ての専任教員が所属する組織として、平成28年2月1日に新たに「学術研究院」を設置しました。教員は学術研究院に所属し、学部、大学院、学内共同利用施設及び特定事業組織における教育、研究及び運営等の職務を担当します。 |