東京海洋大学について職員採用
東京海洋大学では、令和4年にビジョン2040?アクションプランを策定し、教職員が一致団結して大学改革を進めています。私達と共に大学運営に携わっていただける教職員や船舶職員等を求めています。
海洋生物資源学部門 助教(任期付き)の公募について 応募期限R5.10.31 【済】
募集人員 |
助教 1名 (任期5年、1回のみ再任可) |
---|---|
所属 |
学術研究院 海洋生物資源学部門 |
担当する教育研究分野 |
海洋生物資源学部門では、水圏生物の生理?生態について理解を深め、それら生物が水圏で生活できる特殊な仕組みの解明やその特徴を活用した生物資源の増殖?管理と修復保全、環境計測や有益環境の創出等、生物生産に係わる総合的な高度利用に関する学理と技術について教育研究を行っています。 その中にあって、本公募教員は、国境を越えて感染が拡がり養殖業等に大きな影響を与える魚介類感染症等の防除?制御?予防に関する教育研究を担当します。また、海外との共同研究の積極的な推進を期待します。 採用に当たり、以下に挙げる学部及び大学院博士前期課程?博士後期課程の授業科目等のいくつかを担当または分担していただくことになります。 [学部] 動物組織学、水族病理学、微生物学実験、水族病理学実習、フレッシュマンセミナー、セミナー、卒業論文など [大学院博士前期課程] 水族感染症学、水圏生物科学特別演習、水圏生物科学特別研究など [大学院博士後期課程] 水族病理学特論など |
待遇等 |
|
応募条件 |
|
応募期限 |
令和5年10月31日(火)消印有効 |
採用予定 |
令和6年4月1日 |
提出書類 |
各原本1部、(1)~(6)はコピー7部をあわせて添付 (1) 履歴書(A4判、様式自由、写真貼付) 現住所、電話番号、E-mail アドレス、学歴、職歴、学位論文題目(学位取得機関?学位取得年月?学位記番号)、所属学会、賞罰、その他特記すべきことを項目別に列記してください。 (2) 研究業績目録(A4判、様式自由) 査読付き原著論文、著書、総説?解説、参考論文(査読無し論文、プロシーディングス、報告書等)に分け、それぞれ現在から順に過去に遡り列記してください。 * 応募時に公刊されているものに限ります。受理済みまたは印刷中の原著論文については、受理証明書等を添付してください。 * 原著論文で、応募者が第一著者(単著を含む)または責任著者になっている論文には、応募者の氏名に二重下線を引いて判別できるようにしてください。それ以外の論文には、応募者の氏名に一重下線を引いてください。 (3) 原著論文の別刷又はコピー(代表的な論文を5編以内) * 最終選考段階に際して、原著論文すべての提出をお願いすることになります。 (4) 競争的研究資金の獲得状況(A4判、様式自由) 獲得した研究資金について、代表?分担の別、申請課題、助成機関、期間、金額を列記してください。 (5) 現在までの教育および研究内容の要約(A4判、2,000字程度) (6) 着任後の教育および研究に対する抱負(A4判、2,000字程度) (7) 応募者について照会可能な方(2名)の氏名?所属および連絡先(電話及び電子メールアドレス) (8) 提出書類受理通知のための返信用封筒(定型封筒に宛先を記入し、84円分の切手を貼付すること) (9) 審査結果通知のための返信用封筒(定型封筒に宛先を記入し、84円分の切手を貼付すること) ※ 健康診断書の提出をお願いすることがあります。 |
書類提出先 |
〒108-8477 東京都港区港南4-5-7 東京海洋大学 学術研究院 海洋生物資源学部門長 濱崎活幸 ※封筒に「海洋生物資源学部門 助教(水族病理学)応募書類在中」と朱書きし、簡易書留とすること。 ※応募の秘密は厳守し、応募書類は本選考の目的以外には使用しません。また、提出書類は原則として返却せず選考終了後に当方で責任を持って処分します。 |
選考内容 |
一次選考:書類審査 二次選考:プレゼンテーションを含む面接などによる審査 注:選考に当たって面接等を実施する場合の交通費等は自己負担とします。なお、面接方法(対面?オンライン等)、時間?場所、内容等の詳細は、別途一次選考通過者に連絡します。 |
選考結果の通知 |
第一次選考(書類審査)の結果は、令和5年11月下旬頃までに通知します。 第二次選考(面接などによる審査)の結果は、令和6年1月末頃までに通知します。 |
照会先 |
東京海洋大学 学術研究院 海洋生物資源学部門長 濱崎活幸 |
その他 |
東京海洋大学の専任教員の定年は満63歳(当該年齢に達した年度の末日で退職)です。本人の希望により、引き続き最長2年間の再雇用制度の適用が可能です。 東京海洋大学は、「男女共同参画行動宣言」を定め、女性研究者支援を含めた男女共同参画を推進しています。本公募においても女性からの積極的な応募を期待します。 東京海洋大学では、改正健康増進法(平成30年法律第78号)及び東京都受動喫煙防止条例を踏まえ、キャンパス内を原則禁煙とすることをはじめとする受動喫煙防止の徹底に取り組んでいます。 ?東京海洋大学では、全ての専任教員が所属する組織として、平成28年2月1日に新たに「学術研究院」を設置しました。教員は学術研究院に所属し、学部、大学院、学内共同利用施設及び特定事業組織における教育、研究及び運営等の職務を担当します。 |